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新型インフルエンザ(Swine-origin influenza A/H1N1) ①

 新型インフルエンザ(Swine-origin influenza A/H1N1)の感染者が首都圏でも確認されるようになりました。また22日午後1時現在、国内で確認された感染者は、検疫で見つかった5人を含めると、大阪、兵庫、滋賀、東京、神奈川、京都、埼玉の7都府県で計302人となります。

 厚生労働省が5月9日、カナダから米国経由で成田空港へ帰国した日本人男性1人と少年2人が、新型インフルエンザに感染していたと発表し以来、2週間足らずで急速に感染拡大しています。空港検疫では防護服で身を固めた検疫官が水際作戦でウィルス国内侵入防止を断固?防止するため摘発するぞ?とのテレビ映像を見せ付けられると、危険極まりないものに感じてしまいます。

 現在のところ「季節性インフルエンザ」と同様な「弱毒性」ということだから「強毒性」に突然変異しない限り、危険極まりないものというイメージを転換してゆく必要があるでしょう。そこで関西圏でなぜ多くの感染者が発生したのか、参考となるレポートが厚労省から「新型インフルエンザの大阪府下の2つの学校における臨床像」(2009年5月21日時点における調査結果報告)発表されています。

 これによると、感染拡大した一要因として「中学校、高等学校を合わせると1900名以上の生徒が存在している。生徒は北大阪地区、兵庫県西部等広範な地域から登校している。各学年によって校舎が分かれているが、食堂が高校・中学校共通であり、また大半の生徒が利用しているスクールバスは、学年を区別することはせず満員の状態で運行されていた。」との報告が目につきました。


 
 当たり前のことですが、新型インフルエンザ(Swine-origin influenza A/H1N1)感染者がいれば、満員状態の交通機関においては感染者が拡大することが日常的におこることです。その意味でも首都圏での感染者拡大は時間の問題です。

 もうひとつの注目点は必ずしも新型インフルエンザ(Swine-origin influenza A/H1N1)を発症する人が比率的にみれば粗い計算ではありますが2000名分の64、即ち3.2パーセントです。この例がすべてのケースに当てはまるわけではないですが、発症後の対処療法と予防策としてのワクチン投与の政策が必要と考えるところです。

 ところで注目すべきこととして「新型インフル、政府が緊急研究…迅速診断法開発に1.5億円」という記事がありました。上記の例のように発症しない人はもともと感染しなかったのか、あるいは抗体があって感染したものの発症しなかったのか突き止めていけば、対処療法・予防策が科学的・計数的に
策定できると考えます。

 野田科学技術相が22日、記者会見で、国立感染症研究所、理化学研究所、東京大医科学研究所、国立国際医療センターの4機関の各機関において迅速診断法の開発などの緊急研究を始めることを明らかにしたとのことですが、5月9日時点で発表されていればもっと効果的であったと思います。
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astro



物理や天文が好きで、特に宇宙論には長い間興味を持ち続けてきました。